2018年の日本株は外部要因の悪影響を強く受けた。２月の米国株ミニバブル崩壊に始まり、３月以降は米国が中国などを対象に貿易赤字の削減を要求、当初は「中間選挙対策」との見方もあったが、10月に米国が中国への強硬姿勢をみせると、中国や米国の景気減速懸念も広まった。日本企業は過去最高益を更新する見通しにもかかわらず、年末には日経平均株価が２万円を割るなど、“もらい事故”のような一年であった。

• ＜還元求める投資家層の広がり　配当重視の銘柄選択に妙味＝芳賀沼千里＞

　19年の日本株市場の見通しは、米中関係がどうなるかによってシナリオが大きく変わる。両国が歩み寄れば上昇基調を取り戻すとみられる一方、対立激化や交渉決裂となれば日経平均の２万円割れの常態化が予想される。予断を許さない状況ではあるが、筆者は前者の可能性が高いと想定している。