2019年のスタートはアップルの業績下方修正により、世界的な景気減速リスクや米中貿易戦争の深刻さを再認識させた。米中貿易戦争は「90日間の貿易協議期間」のため3月まで休戦だが、中国側が10大重点産業の革新的発展などを目標とした「中国製造2025」の軌道修正や米国からの輸入拡大を約束したとしても最終解決とはならないだろう。

　相場の地合いを固めるためには、1月中旬から本格化する米国企業の決算発表に注目したい。中でもS&P指数の1株当たり利益（EPS）について、減税効果が剥落し米中貿易戦争の影響が強くなる19年1～3月期の見通しが重要となろう。