株式市場は最近こそ持ち直してはいるものの、２０１８年末にかけてグローバルに急低下した。19年の世界経済について、悲観的な見方が強まったことが、その背景と考えられる。市場の変動から判断する限り、市場参加者は米国を含め、19年の世界経済が急減速すると見込んだことになるが、悲観サイドに傾き過ぎているように思われる。

　米国景気については、トランプ政権による減税によりかさ上げされており、それがひとたび剥落すれば、個人消費を中心に急減速が避けられないという見方が散見される。確かに、トランプ減税の景気刺激効果は今年の年央以降、剥落していくとみられる。ただ、個人消費の行方を考える上では、家計を巡る所得形成メカニズムがしっかりと定着しており、それが今後も個人消費を支えていく可能性が高いことが重要である。