最近の株価は景気の実態を反映しておらず、先物主体の投機的な動きだという批判が一部の投資家の間にある。日経平均株価の時価総額は３９０兆円だが、先物を使えば、その30分の１以下の資金で指数を動かせるというのだ。これに対し、１日で１・１兆ドル（１２０兆円）の資金が動くドル・円市場は巨大で、マーケットを操作することは不可能だろう。

　そんなドル・円のチャートはいま、三角もちあいという形状で（図１）、次は円安・円高のどちらか一方に傾くシグナルだ。日経平均のチャートは下値を切り上げ、上値を追う力強い印象を受けるが、株価と連動することが多いドル・円市場は、方向性にまだ結論を下していない。

　だが、流れはすでに円高・株安に傾いているのではないか。２０１３年からの円安進行過程で巨額の対外証券投資が行われた。そんな海外投資を促進した形の日銀の当座預金残高の増加ペースは鈍化し、証券投資だけが上滑りしている（図２）。

　海外発の金融危機が日本にも波及した07～11年は、株安に伴って為替は大幅な円高に振れた。投資家が外債・外株を売却する過程で、外貨を円に替えたからだ。そんな潜在的な円高要因である対外証券投資が13年以降だけで約１００兆円もある。海外発の株・債券の急落が起きるなら、１ドル＝80円に戻るような円高もあり得よう。

（市岡繁男・相場研究家）