テクノロジーリモート経済

オンライン診療 コロナが開けた巨大市場の扉 LINE参入で拡大が加速か=繁村京一郎

    スマートフォンを使って医師の診察を受けられるオンライン診療の規制緩和は加速するか(共同通信)
    スマートフォンを使って医師の診察を受けられるオンライン診療の規制緩和は加速するか(共同通信)

     新型コロナウイルスの感染拡大で、病院に行かなくてもスマートフォンなどで医師の診察が受けられる「オンライン診療」が急速に広がっている。4月から初診でも診療可能になり、対応できる医療機関は2018年11月時点の約1000件から約10倍の約1万件まで増えた。入院・外来・在宅に続く「第4の医療」として、今後も浸透が不可逆的に進むだろう。国内8000万人以上が利用する無料通信アプリLINEの子会社LINEヘルスケア(東京都新宿区)もオンライン診療への参入を表明しており、市場の拡大がさらに加速しそうだ。

     オンライン診療はもともと、厚生省(現厚生労働省)が1997年の通知で、離島やへき地など医療体制が不十分な地域で一定の条件下で遠隔診療を認めたのが始まりだ。へき地医療以外には広がらず普及には程遠かったが、厚労省が15年、離島やへき地は「例示」だとして地域を限定しない方針を示すと、システムの開発が活発化。翌16年にはメドレー(東京都港区)が「CLINICS」、MICIN(マイシン、千代田区)が「curon」、MRT(渋谷区)とオプティム(港区)が「ポケットドクター」というオンライン診療のサービスを相次いでスタートさせた。

     18年4月の診療報酬改定で「オンライン診療料」が新設され、初めて公的保険が適用されるようになった。だが、対象が一部の慢性疾患に限られたり、6カ月以上の対面診療を必要とするなど要件が厳しく、18年11月時点での普及率(対応施設ベース)は1%程度に過ぎなかった。

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