2021年の春闘が始まった。新型コロナウイルスの影響で、大企業を束ねる経団連と労働組合の中央組織・連合の間で賃金を巡る考え方の隔たりが際立っている。ところが、「賃金引き上げのモメンタム（勢い）の維持」では一致しているという。しかし、どうしてもこの言葉が腑（ふ）に落ちない。これまでの取材を振り返り、その理由を考えてみた。

　連合は今回の春闘で「危機的状況を乗り越えるには将来不安の払拭（ふっしょく）につながる雇用確保と賃上げを同時に実現する必要がある」として、6年連続で基本給を底上げするベースアップ（ベア）を2％程度求めている。