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　ロボットやＡＩ（人工知能）などの先端技術を活用し、省力化や生産物の品質向上を可能にするスマート農業は、高齢化や後継者不足、耕作放棄地の増加や食料自給率の低下など、さまざまな問題を解決する手段として注目されている。

　今回は「スマート農業の普及」が国内上場企業に及ぼす好影響の度合いを、ＡＩ業績予測システム「ゼノブレイン」で分析し、度合いが大きい順に並べた（表）。

　最も大きく恩恵を受けるのは、ＡＩ・ＩｏＴ・ビッグデータのプラットフォームを手がけるオプティムだ。同社はハードウエア、ソフトウエアを一括で提供する「スマート農業プロフェッショナルサービス」を開始するなど、スマート農業に特化したサービスを行っており、２０２０年３月時点で提携している農業団体は１７００に上る。