東証が発表する投資部門別の株式売買状況で注目は、売買代金の6割を占める外国人の動向だ。外国人といっても、年金基金のような中長期的な投資家もあれば、ヘッジファンドやAIによる高頻度取引（HFT）のような短期売買を行う投資家もある。いま日本株を売買している外国人はヘッジファンドやHFTが主体だ。短期筋は順張りが基本なので外国人のネット購入額累計と株価の方向性は一致している（図1）。

　外国人は当初、コロナ禍の蔓延(まんえん)を嫌気して2020年4月から9月まで日本株を売り越していた。それが同年11月、コロナワクチン開発のニュースで外国人買いが急増、株価も大幅高となった。だが昨年12月上旬から売り越し基調に転じ、以来、株価も軟調に推移している。