東京市場　夏場に底入れなら成長株反転の可能性＝三宅一弘

　日本や米国をはじめ世界の株式は年初以降、インフレの進行と金融引き締め、資源エネルギー価格の上昇、ロシアによるウクライナ侵攻、中国景気の失速などのマイナス要因が重なる「複合的下落相場」となった。新型コロナウイルス感染拡大収束と経済再開など好材料もあったが、悪材料が勝った。特に欧米を中心とする物価高騰と抑制のための強硬な金融引き締めへの警戒が株安の主因とみられる。

　注目の米国の金融政策は3月に0・25％、5月に0・5％の利上げが決定され、保有資産の減額政策も示された。米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長は記者会見で、次回6月と7月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の2会合で各0・5％利上げすることを示唆した。政策当局としては大幅利上げを継続するものの、明確な形で今後の方針を示すことで市場の混乱を抑制したいとの意図がにじみ出たとみられる。