政府のカーボンニュートラル宣言を契機に、多くの企業が脱炭素化に取り組み始めた。内閣府が2022年に外部委託により実施したアンケート調査「カーボン・ニュートラルが企業活動に及ぼす影響について」によると、21年に取り組みを開始した企業が最も多く、成果を伴う本格的な活動までにはまだ時間がかかることが予想される。にもかかわらず、最近ではすでに「脱炭素疲れ」「SDGs疲れ」といった言葉が聞かれるようになり、脱炭素化やサステナビリティへの取り組みに対してプレッシャーを感じている人たちも出てきたと聞く。

教育に企業が留意すべき2点

　ではなぜそのようなことが起きているのだろうか。一つの要因として、人材教育の方法が挙げられる。企業も取り組みを担う人材が課題だと認識している。前述のアンケートによると、最も影響が大きい課題として「必要なノウハウ、人員が不足している」と回答した企業（回答企業550社の38.2％）が最も多く、2位の「投資・運営コスト増への対応が困難である」（同30.4％）を上回る。取り組みを牽引する人材をこれから育てる組織にとって、どのような教育をすれば息切れさせることなく活動を持続させること…