年初来の米株高をけん引した二つの要因が消えつつある。インフレ鈍化と米連邦準備制度理事会（FRB）のハト派転換への期待だ。予想を上回り強い数値が出た1月米雇用統計に続き、消費者物価指数（CPI）と、同生産者物価指数（PPI）が共に事前予想を上振れた。

　堅調な経済指標の発表と相まって、FRB高官の発言がにわかにタカ派転換している。例えば、セントルイス連銀のブラード総裁は、「3月のFOMC（連邦公開市場委員会）で利上げ幅を0.5％広げる選択肢も排除しない」と言及。3月利上げ休止説は完全に消え、4月、6月と連続利上げが濃厚となり、年内の利下げ転換期待も急速に後退した。3月FOMCでのターミナルレート（金融引き締め局面における上限金利）引き上げも視野に入ってきた。

　しかしながら米株式市場は大きく下落する気配がない。昨年末の過度なリセッション（景気後退）シナリオから、緩やかな景気後退シナリオへ転換、さらには景気後退はないとの観測まで台頭しているからだ。