自動車関連業界にとって喫緊の課題である脱炭素の取り組みをランキングでまとめた。（表の拡大はこちら）

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　自動車業界では、中長期的に脱炭素（カーボンニュートラル）の取り組みが重要な経営課題となっている。このテーマは今後、企業間の競争力格差を決定するとして注目される。

　そこで、筆者は脱炭素競争力を測る独自の評価指標「炭素生産性指標」を作成し、自動車関連業界の「脱炭素競争力ランキング（2021年度）」としてまとめた。統合報告書や環境報告書などを開示している大手企業を対象に、時価総額トップ40社について、21年度（22年3月期あるいは21年12月期）の試算結果をランキング形式で掲載した。分析結果は株式投資での銘柄選択におけるひとつの視点を提案することにもなろう。

　炭素生産性指標は、キャッシュ利益ともみなせる「EBITDA（利払い前、税引き前、減価償却前利益）」÷CO₂（二酸化炭素）総排出量で算出する。売上高利益率（売り上げに対する利益の割合）の計算式について、売上高をCO₂総排出量に置き換えたイメージである。事業活動に伴って排出されるCO₂総排出量に対して、いかに効率的に利益を上げ、それを原資にさらなる事業の成長と脱炭素への取り組みを加速することができるかどうかという潜在力を測ろうとしている。

　脱炭素競争力ランキングの首位はトヨタ自動車となった。世界で約800万台の車両を生産して営業収益31兆円を上げる活発なグローバル規模での事業活動を展開しているので、CO₂総排出量も624万トンに及ぶのは当然といえる。ただ、炭素生産性では、業界最多のCO₂を排出しながら、EBITDAを4.8兆円も稼いでいるので効率性は高い。

　2位にSUBARU、3位にショックアブソーバーや油圧機器を担うカヤバ、4位にホンダ車のシート（座席）供給に携わるテイ・エス テック、5位にディーゼルエンジンやコンプレッサーを手掛ける豊田自動織機と、おそらく投資家には意外感のある多彩な上位陣の顔ぶれとなったと思う。

下位にタイヤメーカー

　自動車メーカーでは、単にEV（電気自動車）の生産…