いまや株式取引全体の85％がコンピューターの自動売買といわれ、それが２０１８年の広範な相場急落をもたらした。自動売買システムの多くはモメンタム（勢い）重視の設計になっており、株価下落ピッチが増幅しやすい。こうした状況は日本も同じだ。１９８７年のブラックマンデーも自動売買が株価暴落を誘発したが、計算能力の向上を考えると、その破壊力は31年前の比ではない。

　とはいえコンピューターが売り指示を出しても、それを動かすファンド筋の持ち株が少なければ影響は限られる。日本株の場合、その度合いは東証の「裁定買い残（先物との価格差で利ざやを稼ぐ裁定取引の持ち高）」に表れており、過去は裁定買い残が５０００億円台まで縮小すると株価は下げ止まった（図１）。この水準でファンド筋の保有株が乏しくなり、売りのエネルギーを出し尽くす。