2018年は、女性役員登用の重要性がより一層増した年であった。6月には、改定されたコーポレートガバナンス・コードに、取締役会の構成について「ジェンダーや国際性の面を含む多様性」が明記された。同時に金融庁が公表した「投資家と企業の対話ガイドライン」には、「取締役として女性が選任されているか」との一文が盛り込まれた。近年、上場企業での女性活躍の重要性が企業と投資家の双方で強まっている。

　国の「第4次男女共同参画基本計画」（15年12月閣議決定）は、上場企業役員に占める女性割合を「5%（早期）、更に10%を目指す（20年）」ことを成果目標としている。これを達成するには、18年7月時点で1705人の女性役員を20年に約2.3倍の約4000人に増やす必要があり、ハードルは高い。