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　エレクトロニクス大手８社、半導体製造装置大手８社の２０１８年度10～12月期決算が出そろい、18年度通期業績予想が見直されたが、急速な減速影響を織り込めきれず、19年度の業績予想は厳しくなることに言及している。

　日立製作所の英国原子力発電所建設プロジェクトの凍結による減損、パナソニックの車載・産業事業でのソフトウエア開発資産の減損などの計上は、業界環境の悪化を考慮して懸案の課題に対して経営者が先んじて明確な判断を下したと見られる。

　半導体業界を見る有識者は、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）の普及により、半導体の好況が従来のシリコンサイクルを超えて持続するという「スーパーサイクル」に入り、異次元の成長を続けると言及していた。だが、想定以上の需要崩壊に直面している。米中貿易摩擦の影響なのか、GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）の情報化投資の限界なのか、見極めが重要なポイントになっている。