著者　木内登英（野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミスト）　毎日新聞出版　2000円

グローバル金融危機に警鐘　今後の日本の役割示唆

　わが国ではリーマン・ショックと呼ばれることの多い先般のグローバル金融危機から、10年超が経過した。近年の金融危機の周期からすると、新たな金融危機が発生してもおかしくはない時期を迎えているといえる。本書は、実際そうした金融危機発生のリスクは高まっているとし、世界経済の現状に関する幅広い分析を通じて、深刻な危機の発生を回避する道を探ろうとしたものである。　まず本書では、リーマン・ショック以降、生産性上昇率、潜在成長率といった世界経済の潜在力が低下していることが指摘されている。その分だけ所得の伸び悩みがもたらされることになるが、所得が増えないのは誰かに自分たちの所得が奪われているからだという被害者意識をもたれがちである。そうした意識を受けて、格差問題に強い関心が寄せられるとともに、世界的にポピュリズムの台頭がみられるようになった。

　ポピュリズム政治の下では、経済の潜在力を向上させるための構造改革よりも、目先の利益を過度に重視した財政拡張や緩和政策がとられがちである。リーマン・ショック以降は、主要国において異例の積極金融緩和が長期間にわたって実施されてきた。その結果として、金融市場とくに債券市場に大きなひずみが蓄積されるに至っているというのが、本書の現状に関する基本判断である。