米国や中国をはじめ世界経済は年初以降、想定外に堅調だ。米国は1年近くにわたる大幅利上げにもかかわらず、雇用増加が顕著である。中国景気は昨年末にかけて失速したが、ゼロコロナ政策を撤廃し、感染急増の混乱を交えながらも急回復の様相だ。日本も昨秋以降の経済再開や訪日観光客の解禁、設備投資の復調などから底堅い動きだ。

　一方で、気がかりな消費者物価上昇率は米国が昨夏、欧州が昨秋に山をつけ、減速基調をたどっているが、景気堅調の下で物価が減速する「うまい話」が今後も継続するのか問われている。懐疑的な見方が根強くあるが、世界的な物価高騰の根因は3年間のコロナ禍による｢ヒト、モノ、カネの混乱｣にあったとみられ、今年はコロナ禍沈静下で経済活動の活発化と、供給制約･混乱の解消が進み、うまい話が継続する可能性が高そうだ。