日米とも株式市場が年初のコンセンサス予想に反して堅調に推移したことから、株価の先行きに強気な見通しが増えてきた。

　昨年、米国では株式と債券が共に大きく下落。秋には投資家がリスク回避的になり、弱気論が支配的になった。投資アドバイザーへの調査（インベスターズ・インテリジェンス）や個人投資家協会の調査をみると、ブルベア（強気－弱気）指数が昨年秋に世界金融危機の2009年春以来の低水準まで下落した。

　今年に入ると、企業景況感が厳しく、業績予想が小幅に下方修正されたにもかかわらず、米国株はIT大手株が主導して上昇。理由として米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ打ち止めと景気軟着陸への期待が挙げられる。二つのブルベア指数は7月に入ると、明確に強気を示す水準に上昇した。