日本の遺伝子検査は10年遅れ　「がん難民」問題に取り組むべき

　７月にがん研究会がんプレシジョン医療研究センター所長に就任した中村祐輔氏に聞いた。

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（聞き手＝下桐実雅子／花谷美枝・編集部）

──　米シカゴ大学医学部教授の職を辞し、帰国した目的は。

■ひとことで言えば、がん治療に革命を起こすためだ。早期発見、治療法の研究、そして「がん難民」の問題を解決したい。

　日本のがん治療は、がん対策基本法（２００７年施行）により標準化が進められた結果、標準治療で結果が出なかった患者は治療の選択肢が尽きてしまうことになった。希望が断たれた患者は、すがる思いで公的保険が適用されない自由診療クリニックへと向かってしまう。