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「尋常ではない変化が起きた」。１月17日、日本電産の業績下方修正の会見で永守重信会長がこう語った。２０１８年11～12月に車載用モーターの受注が激減したことを吐露した発言で、株式市場では業績の先行きに警戒感が走った。米中貿易摩擦などを背景とした中国経済の急減速が、日系企業の業績にまで波及しているとの認識だ。ＮＣ（数値制御）装置世界最大手のファナックも１月、中国減速を要因に19年３月期の見通しを下方修正した。

　19年３月期の第３四半期（18年10～12月）決算は、大手調査機関によれば中間決算終了時点で19年３月期通期の経常利益は前期比６％増の予想だったが、第３四半期では２％増と４ポイントの下方修正。最終利益は増益から減益見通しになった。特に10～12月期は２ケタの減益になったと見る向きが多い。ただ、今のところ株式市場への影響は限定的だ。足元が厳しくても、今後、徐々に回復するとの見方が広がったためだ。