病院などで処方される医薬品の価格に費用対効果を反映させる制度が、４月から始まった。がん免疫療法薬「オプジーボ」など高額な薬剤が相次いで登場する中、コストパフォーマンスの悪い医薬品の価格を引き下げることで医療費の増大に少しでも歯止めをかける狙いだ。

　この制度では、完全に健康な状態で寿命を１年延ばすためにかかる医薬品の費用が、ほかの治療と比べてどれだけ高いかを試算して、費用対効果を評価する。１年延命するのに追加で５００万円以上かかる場合は薬価（医薬品の公定価格）引き下げの対象となり、７５０万円以上、１０００万円以上で段階的に引き下げ幅が大きくなる。引き下げ幅は最大で15％。費用が安くなる場合は逆に薬価が引き上げられることもある。

　費用対効果の評価には原則として、「ＱＡＬＹ」（質調整生存年）と「ＩＣＥＲ」（増分費用効果比）という二つの指標を用いる。