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　大学の学部・学科編成は、企業に置き換えれば「商品ラインアップ」にあたる。学部・学科の新設と志願者の動向は、社会環境の変化と連動する。つまり、社会のトレンドを理解する上での一つの指標と言えるのである。

　学部・学科の新設や志願者の動向を最も大きく左右するのは、景気動向だ。表はリーマン・ショックに端を発する景気低迷期に当たる２００８～12年と、景気回復期の15～18年を比較し、それぞれの時期にどの学問分野の学部・学科が増加したかを示したものである。景気が悪くなり、大卒求人状況が悪化すると、資格取得が仕事に直結しやすい医療、教育、栄養等の学部・学科の人気が高まる。逆に景気が改善し、大卒求人状況が回復すると、経済、経営、法等社会科学系の、サラリーマン予備軍を輩出する学部・学科の人気が高まることが分かる。

　加えて、昨今は「グローバル化」「第４次産業革命」「少子高齢化」という三つのキーワードに関係する領域の学部・学科が増加している。これらは「学際領域」ともいわれ、既存の「経済学」「法学」といった単独分野では対応できないことから、二つ以上の分野を掛け合わせた複合分野が次々に作られ、新たな学部・学科を生み出しているのである。