コロナ禍がさまざまな社会変化をもたらした。テレワークや電子商取引（ＥＣ）の拡大、地方・郊外への移住、オンライン診療の規制緩和などが挙げられる。

　これらに関連する企業の中には、緊急事態宣言が発令されていた２０２０年４～６月期に業績を大きく伸ばす一方、宣言解除後の７～９月期にいったん需要が落ち着いたことで、足元の株価が調整を強いられているケースが少なからずある。また、最近の株式市場では新型コロナウイルスのワクチンの普及期待に伴い、コロナ禍のダメージが大きかった業種に投資資金が向きやすくなっている。

　ただし、冒頭述べたような社会変化はコロナ禍で一時的に生じたものでなく、従来あった流れが加速したに過ぎないと指摘する識者は多い。とすると、関連企業は中長期的な成長が期待でき、現在の株価調整局面は買い場とみることも可能だろう。