【週刊エコノミスト創刊100年キャンペーン実施中】いまなら週刊エコノミストオンラインをお申し込みから3カ月間無料でお読みいただけます!

マーケット・金融マーケット総予測 2021

「新常態」を買う テレワーク、EC、地方移住、オンライン診療=小林大純

進むテレワーク
進むテレワーク

 コロナ禍がさまざまな社会変化をもたらした。テレワークや電子商取引(EC)の拡大、地方・郊外への移住、オンライン診療の規制緩和などが挙げられる。

 これらに関連する企業の中には、緊急事態宣言が発令されていた2020年4~6月期に業績を大きく伸ばす一方、宣言解除後の7~9月期にいったん需要が落ち着いたことで、足元の株価が調整を強いられているケースが少なからずある。また、最近の株式市場では新型コロナウイルスのワクチンの普及期待に伴い、コロナ禍のダメージが大きかった業種に投資資金が向きやすくなっている。

 ただし、冒頭述べたような社会変化はコロナ禍で一時的に生じたものでなく、従来あった流れが加速したに過ぎないと指摘する識者は多い。とすると、関連企業は中長期的な成長が期待でき、現在の株価調整局面は買い場とみることも可能だろう。

残り865文字(全文1227文字)

週刊エコノミスト

週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。
有料会員になると、続きをお読みいただけます。

・会員限定の有料記事が読み放題
・1989年からの誌面掲載記事検索
・デジタル紙面で過去8号分のバックナンバーが読める

通常価格 月額2,040円(税込)が、今なら3ヶ月0円

週刊エコノミスト最新号のご案内

週刊エコノミスト最新号

12月20日号

日本経済総予測2023第1部16 GDP成長率はG7中トップ 「眠れる美女」の覚醒に期待 ■谷道 健太/和田 肇19 インタビュー 竹増貞信 ローソン社長 「売上高はコロナ前を回復 冷凍食品や総菜の比率が上昇」20 個人消費 サービス中心に回復続く ■永浜 利広21 古くて新しい消費 家計防衛でコメ [目次を見る]

デジタル紙面ビューアーで読む

おすすめ情報

編集部からのおすすめ

最新の注目記事