大手版元の増益構造から考える紙媒体の将来 永江朗
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帝国データバンクが9月8日に発表したTDB BusinessViewによると、2023年度における出版社の業績は、赤字が36.2%、業績悪化の出版社は6割を超えたという(調査対象652社)。24年1〜8月の倒産・休廃業解散は46件と過去5年で最多ペースだ。
しかし、大手は好調だ。業界専門紙『文化通信』によると、集英社の83期(23年6月1日〜24年5月31日)決算は減収増益。売上高は2044億円で前期比2.5%減だが、前期に続いて2000億円を超えた。興味深いのはその内訳だ。出版売り上げの比率は59.3%で6割を切った。4割は広告と事業収入で、なかでも版権収入が大きい。また、出版売り上げの内訳を見ると59.5%がデジタルで占められる。紙の雑誌・コミックス・書籍はいずれも前期比マイナスで、デジタルのみが4.1%プラスだ。
帝国データバンクのリポートは「出版物の約4割が売れ残りとして返品されるなど出版社では在庫負担が重い」と指摘しているが、集英社の返品率は全体平均で28.7%。なかでも雑誌は43.6%と高い。デジタルには返品も在庫負担もないから、デジタルが伸びれば出版社の利益は増える。
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週刊エコノミスト
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