EV（電気自動車）の普及が急激に拡大する中国、米国、欧州では充電インフラの整備も急ピッチだ。日本は海外に出遅れたが、補助金の大幅増額で市場は一気に活性化している。

　経済産業省は21年度、EVやPHVなどのクリーンエネルギー車や充電インフラに対する補助金を、前年の3倍の530億円を計上した。これにより、EV用の充電ビジネスはにわかに活況を見せている。»»記事はこちら

　EVの急速充電規格「CHAdeMO(チャデモ)」を開発し、充電インフラの整備を進めてきたパイオニアのCHAdeMO協議会会長でイーモビリティパワー会長、姉川尚史氏に話を聞いた。»»記事はこちら

　環境省が今年4月、26市町村を「脱炭素先行地域」に選定した。各自治体の提案には地域で発電した再エネの導入拡大を課題解決に結び付けたものが多い。»»記事はこちら

　EV普及とインフラ整備で最も進化している最大市場の中国で、日本と共同開発した次世代急速充電規格の実用化が秒読みに入った。»»記事はこちら

　米バイデン政権が6月「高速道路網に最低でも50マイル（約80キロ）に1カ所の充電ステーション設置」を目指すEVインフラ法を発表、企業間の競争が激化している。»»記事はこちら

　欧州の次世代車の約3割を占める最大市場のドイツでは2022年上期に売れた新車の4台に1台が次世代車だった。しかしドイツ自動車産業連合会は充電インフラの整備が大きく遅れていると指摘する。»»記事はこちら