過去に同時多発テロやリーマン・ブラザーズ破綻があった9月は、歴史的にパフォーマンスの悪い時期として知られている。今年は中間選挙や利上げを控えるほか、米中貿易摩擦を中心とした通商問題も不透明感を強める要因になっており、9月から10月初旬にかけて短期的な調整局面が訪れる可能性は高そうだ。

　一方で主要株価は過去最高値を更新しており、当然のように高値への警戒感や暴落への懸念がささやかれている。

　S＆P500指数の株価売上高倍率（PSR）がハイテクバブル期をも上回ったことが報じられているが、株価にとって重要なのは売上高ではなく、将来のキャッシュフローだ。S＆P500構成銘柄の1株利益は2018年予想ベースで前年比約30％増、19年も約10%増で過去最高になると見込まれ、利益の観点から現在の株価水準は妥当な範囲内である。