「米中間選挙年の秋相場は調整色が強い」というのが、兜町のセオリーだった。ところが、今年は９月に大幅上昇を見せ、トランプ氏という特異な大統領が、相場の経験則を吹き飛ばしたかの感がある。

　大幅上昇の要因としては、好調な企業業績、日経平均株価の割安感、円安傾向や、安倍総裁の３選決定という政治要因を指摘する声もあった。株式需給面では、圧倒的な外国人の買いが主因となった。東証発表の投資主体者別売買動向では、急騰が始まった９月第２週～第４週の３週間で、外国人は実に１兆８０２９億円の大幅買い越し（現物株式と株式先物）である。

　ところが注意すべきなのは、外国人の売買内訳である。現物株式の買い越しはわずか３７２３億円に過ぎず、株式先物は１兆４３０６億円と巨額なことである。日本株式の長期保有が前提の海外年金・投信などは「実需筋」と呼ばれ、現物株式による投資が主体である。ところが、短期のサヤ取り商いを志向するヘッジファンドは、コストの安い株式先物が大半だ。つまり、今回の大幅上昇の主役は、機を見るに敏なヘッジファンドと思われる…