米株式相場は昨年末からの反発局面が続いており、S＆P500指数は昨年12月の安値から一時18％以上の上昇率を記録した。米連邦準備制度理事会（FRB）がハト派姿勢に大きく転換したことに加え、米中通商協議に対する楽観的な見方が強まったことが主な理由であるが、これらの材料は既に株式市場に織り込まれたと見られる。

　一方で、S＆P500指数構成企業の1株当たり利益（EPS）見通しは切り下がりが続き、2019年1～3月期のEPS成長率は3年ぶりに前年比マイナスとなると予想されている。原油価格下落によるエネルギー関連セクターの減益に加え、大幅増益のけん引役となってきたITセクターも海外マクロの減速や米中貿易戦争の影響等から、アップルや半導体関連企業を中心に減益が見込まれている。