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役職定年後の5原則 理想は雇われない働き方 在職中からの準備がすべて=木村勝

    (出所)筆者作成
    (出所)筆者作成

     役員にはなれなくても、部長として定年まで勤め上げ、最後は部下に花束を手渡され万感の思いで職場を去る。バブル入社組がかつて目撃した「サラリーマンの引き際」は今は昔だ。

     多くの大企業には、55歳前後に管理職ポストをはずれる役職定年制度があり、年収はピーク時に比べると3割程度下がる。「自分は大丈夫」と考えている人も多いためか、役職定年を告げられ、出世の可能性が閉ざされるとショックを受けがちだ。だが、嘆いていても仕方ない。そこからしたたかに準備を始めればよいのである。60歳以降も再雇用制度などがあり継続して働くことは可能だが、年収は半分ぐらいにまで下がるというデータもあり、働けても多くが65歳までだ。在職中から60歳以降のキャリアをどう描けるかによって、その後の人生は大きく変わる。

     辞令一つで転勤を繰り返し、職種間異動も経験する日本型雇用は、「『部長ができます』的ジェネラリストを…

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