日経平均株価は８月に３度、２万円に迫ったが、いずれも大台割れを回避した。要因として、（１）１株当たりの純資産（約２万円）が下値を支えたこと、（２）昨年10月から始まった調整期間が11カ月に及び、本格調整した２０１５年８月から16年６月までの11カ月に並んだこと、（３）米Ｓ＆Ｐ５００種指数を東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）で割ったＳＴ倍率が12年９月以来の２倍に迫り、日本株の出遅れ感が強まったこと──が挙げられる。

　これでいつでも本格反転できる準備は整った。米中貿易摩擦は長期化しそうだが、久々に日米欧が協調緩和に乗り出す可能性が大きいことが反転のきっかけになると期待される。