株式市場において、割安株か成長株かの議論が続いている。長期的な視点では、過剰流動性拡大継続により、成長株優位との市場の見方は一致しているが、短期的には時々、売られすぎた割安株や景気循環株の買いが入るので厄介だ。

　過剰流動性拡大が意識され、成長株優位への認識は、リーマン・ショック以降継続している。世界的に金利低下が続き、米国の金融緩和政策を中心に主要国の中央銀行の総資産が急激に拡大してきた結果だ。ただし、景気が回復に向かい、企業業績が拡大し、金利が上昇する時期、特に金融緩和度が低下する時期においては割安株の切り返し、いわゆる「バリュー（割安）シフト」が顕著となる。

　今回はどうだろうか。国内企業の４～６月期の業績発表が終了して前年同期比で純利益が57％減、通期見通しが30％減となった。