少数派も声上げられる職場へ

　２０２０年版厚生労働白書によれば、１９８９年と２０１９年の就業者を比べると、25～39歳の男性が大きく減少する一方で、同年齢の女性や65歳以上の就業者数が、増加しているという。人口の減少を背景に、労働力の多様化は今後も進むことが予想される。

　日本企業において、多様性推進は決して目新しい取り組みではないが、その位置づけは大きく変わりつつある。当初は、新卒採用における女性比率の向上や、柔軟な働き方を可能にする制度設計といった人事の取り組みに過ぎなかった。

　最近では、導入された制度の下で多様な人材を活用するマネジメント、すなわち多様な人材を生かす組織風土の醸成や、それを促すリーダーシップの発揮へと関心が広がっている。多様性推進の主語は、「わが社では」ではなく、「私の職場では」となり、推進の鍵は、管理者が握るようになってきた。