今年４月、専務だった堀健一氏が社長に就任し、新体制が発足した。かつては資源・エネルギー事業が利益の７～８割を稼ぎ、「資源商社」の色合いが強い。

　２０２１年３月期は前期比14・３％減の３３５４億円だった。資源・エネルギー事業が全体に占める割合は６割程度にまで下がったが、それでも同分野の底堅さが目を引いた。豪州鉄鉱石事業は、鉄鉱石価格の上昇が追い風となり前期比５２７億円増の２２４２億円を稼いだ。取り込み利益（三井物産の出資比率に応じた子会社、関連会社の純利益の取り込み額）の高い事業には、銅鉱山やＬＮＧ（液化天然ガス）など資源・エネルギー事業関連が並ぶ。