発達障害の子どもへの「支援」は本当に必要か 影浦亮平
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公立の小中学生8・8%に発達障害の疑いがあるという調査結果を2022年12月13日、文部科学省が発表した。ただし、この調査は教員へのアンケート結果であって、実際にそれだけの発達障害の児童・生徒がいるということを示すものではない。あくまで教員側がそう考えているという結果となる。
ここで、私個人の幼少期について少し書いておきたい。朝から晩までマークやロゴをひたすら描いて過ごし、他人に話しかけようとする気質がなく、3歳になった時点で日本語を話すことができなかった。小学校に入学してからは、1時間目の授業が図工で粘土だった場合には、その後の2時間目から4時間目まで、ずっと粘土を勝手にやり続けるような子どもであった。
こうした幼少期の状況を踏まえると、仮に私が今、子どもだとして、現代の学校環境下に置かれていると仮定すると、文科省調査が示す8・8%に該当するとされる可能性は高いだろう。
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週刊エコノミスト
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