4月第2週の外国人投資家の売買動向が明らかになった。現物が1兆495億円、先物が5408億円、合わせて1兆5902億円の買い越しだ。現物の買い越しが、1兆円を超えたのは、2013年11月以来になる。

　当時はアベノミクス相場の真っただ中で、国会において日銀の黒田東彦前総裁が追加緩和の可能性を示唆して12月末にかけて上昇基調が鮮明になっていた時期だ。今回の外国人投資家の投資行動は画期的といえるだろう。東証株価指数（TOPIX）は4月7日から18日まで8連騰を記録したが、外国人投資家の買いが演出したものと思われる。この外国人投資家の行動変化は、バリュー（割安）株としての日本株の価値の見直しが進んだことが大きい。

　きっかけは二つ。東証の株価純資産倍率（PBR）改善への要請と、米投資大手バークシャー・ハサウェイ会長兼最高経営責任者のウォーレン・バフェット氏の来日だ。