米国株の象徴「マグニフィセント7」大解剖! 今井正之
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アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)、メタ(フェイスブック)、マイクロソフト、エヌビディア、テスラの7銘柄の今を解説する。(企業名の後のカッコ内はティッカーコード)
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アップル(AAPL)
競争力高いiPhone
2月1日に発表された2023年10~12月期業績によると、主力のiPhoneの売上高は697億ドルと予想を上回った。17年発売のiPhone8の販売価格は日本で7万8800円だったのに対し、23年発売のiPhone15は12万4800円となるなど大幅な値上げの影響が懸念されたが、値上げをしても需要が追いつく製品の競争力の高さを示す内容となった。一方、成長部門として近年注目されているサービス売上高は、前年同期比11%増の231億ドルと堅調な水準といえるが、今後の業績発表で成長率の低下が意識されやすくなったことがリスクシナリオといえよう。
アマゾン・ドット・コム(AMZN)
高い利益率のAWS
2月2日発表の2023年10~12月期業績は予想を上回る増収増益だった。主力のEコマース(電子商取引)で、物価上昇による昨年のクリスマス商戦の販売減が警戒されていたが、懸念を払拭(ふっしょく)した。利益率の高いAWS(アマゾンウェブサービス)の売上高は、前年比13%増の242億ドルとシェア1位を堅持しているほか、成長部門として注目される広告売り上げも前年比26%増の147億ドルと高水準を保っている。アマゾンはコロナ禍後にハイテク大手の中でも最大規模の設備投資を物流とAI(人工知能)向けに振り向けており期待できる。無配当の方針を転換する可能性にも注目したい。
アルファベット(GOOG)
実力ある生成AI
1月31日発表の2023年10~12月期業績は、売上高、調整後純利益などはアナリスト予想を上回ったが、主力の広告収入が前年同期比11%増と期待に届かなか…
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週刊エコノミスト
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