日本株が急落した。東証株価指数（TOPIX）は7月11日高値から24.0％下落し、将来12カ月予想PER（株価収益率）は11倍台に低下した（8月5日）。割安だ。長期投資を考えると、バリュエーションが極めて重要である。景気循環修正後PERと将来10年間の投資リターンは、日米とも高い相関がみられる。日本株の「失われた30年」はピーク利益の50倍超のPERで投資した結果である。

　だが、今後3カ月程度の投資の場合、バリュエーションはあまり役に立たない。コロナ禍が拡大した2020年には、日本株が割安だと2月まで主張していた著名ストラテジストが、3月に入って割高と言い始めた。都市封鎖と景気悪化を受けて業績予想が下方修正され、株価下落にもかかわらず、分母のEPS（1株当たり当期利益）が下振れて予想PERは上昇した。