投資・運用最強のほったらかし投資

厳選 主要株式インデックスファンド一覧=篠田尚子

(注)金融庁公表のつみたてNISA対象ファンドのうち、インデックスファンド(単一資産型)のみを抽出。純資産残高30億円以下を除き、各対象インデックスごとに信託報酬率が低いものから列挙した(出所)楽天証券経済研究所
(注)金融庁公表のつみたてNISA対象ファンドのうち、インデックスファンド(単一資産型)のみを抽出。純資産残高30億円以下を除き、各対象インデックスごとに信託報酬率が低いものから列挙した(出所)楽天証券経済研究所

詳しくはこちら

 (1)国内株式 代表的な指数は、東証株価指数(TOPIX)、日経平均株価、JPX日経インデックス400の3種。TOPIXは東証1部に上場する全銘柄の「時価総額(株価×発行済み株式数)の変化を指数化したもの」であるのに対し、日経平均株価は東証1部を代表する225銘柄の「株価の平均」。JPX日経インデックス400は、東京証券取引所に上場する銘柄の中から、資本効率性を表す株主資本利益率(ROE)や営業利益などの定量的な指標に基づいて投資魅力のある企業を集めた指数。投資初心者には、TOPIXか日経平均が分かりやすいだろう。

 (2)全世界株式 代表的な指数はMSCI ACWI(アクウィ)インデックス。日本を投資対象国に含むか含まないかで、選ぶ投資信託が異なる。下記の「先進国株式」との違いは、新興国が投資対象地域に含まれているということと、中小型株式も含まれているという点。つまり、「全世界株式(含む日本)」を選べば、文字通り「全世界」の株式市場を網羅できる。既に国内株指数のインデックスファンドを保有していたり、現物株投…

残り737文字(全文1205文字)

週刊エコノミスト

週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。
有料会員になると、続きをお読みいただけます。

・会員限定の有料記事が読み放題
・1989年からの誌面掲載記事検索
・デジタル紙面で直近2カ月分のバックナンバーが読める

通常価格 月額2,040円(税込)

週刊エコノミスト最新号のご案内

週刊エコノミスト最新号

4月30日・5月7日合併号

崖っぷち中国14 今年は3%成長も。コロナ失政と産業高度化に失敗した習近平■柯隆17 米中スマホ競争 アップル販売24%減 ファーウェイがシェア逆転■高口康太18 習近平体制 「経済司令塔」不在の危うさ 側近は忖度と忠誠合戦に終始■斎藤尚登20 国潮熱 コスメやスマホの国産品販売増 排外主義を強め「 [目次を見る]

デジタル紙面ビューアーで読む

おすすめ情報

編集部からのおすすめ

最新の注目記事