米国株は年初から４月末まで上昇基調となったが、Ｓ＆Ｐ５００株価指数の予想ＥＰＳ（１株当たり利益）は伸びず、グローバル製造業ＰＭＩ（購買担当者指数）などの重要指標は低下傾向が継続するなど、ファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）の改善を伴わなかった。株高はもっぱらＰＥＲ（株価収益率）の上昇が要因であり、この間、Ｓ＆Ｐ５００株価指数の予想ＰＥＲは14倍台半ばから17倍台後半にまで高まった。割安感はなくなり、バリュエーション調整の余地は拡大した。

　米中通商問題は、６月の主要20カ国（Ｇ20）首脳会議で首脳会談が実現すればいったんは融和ムードが広がり、株価は戻りを試し、夏場に２万６０００ドルを超える可能性がある。しかし、根本的な解決は想定しにくく、不確実性も高く、株価反発は短命に終わるだろう。追加関税の撤廃などがない限りは、貿易コストの上昇や消費者心理の悪化などを通じ、景気下押し圧力が継続することになろう。米中摩擦の再燃を受け、市場では米連…