金融業界でビッグデータを「投資判断」に活用することが試みられている。従来、投資判断では、公的機関が発表する国内総生産（ＧＤＰ）や雇用といったマクロ経済情勢にかかわる経済統計、個別企業の財務情報、株価などの「伝統的データ」と呼ばれるものが用いられてきた。しかし、最近はこれまで使われることのなかった新しいデータが使われており、伝統的データと対比する意味で「オルタナティブ（代替的）データ」と呼ばれる。

　典型的なオルタナティブデータの種類としては、（１）個人が生成する情報（テキストデータ、ツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディア上の情報など）、（２）ビジネスや取引の過程で生成される情報（クレジットカードやＰＯＳ＝販売時点情報管理＝のデータなど）、（３）センサーなどによって取得、生成される情報（衛星写真、位置情報や流動人口など）──が挙げられる。