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　総合商社各社が株主還元を強化している。今年５月、三菱商事が３０００億円の自社株買いを発表した。伊藤忠商事は、２月に１０００億円、６月に７００億円の自社株買いを発表。足元で進める２社の自社株買いは発表時に、取得期間を１年間と設定した。

　一般的に、自社株買いで市中株式数が減少すると、株価は上がる場合が多い。しかし、取得期間が終わると株価は頭打ちになる。取得期間が短いと価格変動は急激で短期投機筋の標的にもなり、取得期間終了後に下落するおそれもある。取得期間を１年間としたのは、株価を緩やかに上昇させ、中長期の投資家に報いたいとの意向がうかがえる。

　２社以外でも丸紅は５月に、ネットＤＥＲ（純有利子負債倍率＝純有利子負債÷資本合計）０・８倍程度の達成後に、機動的な自社株買いを実施する可能性を示した。三井物産については今期中にも、鉄鉱石価格上昇による手元資金上振れを原資として自社株買いに踏み切ると、ＳＭＢＣ日興証券では予想している。住友商事は投資の進捗(しんちょく)が緩やかであることから、将来的には、余剰資金を自社株買いを含めた追加株主還元に振…