過剰流動性が継続し、ＩＴ関連などグロース（成長）株がけん引する展開となっているが、今後、市場の勢いが持続するかどうかは、物色対象がバリュー（割安）株に移るかどうかが焦点だ。

　バリュー株移行が始まる条件として、米10年物国債利回りの上昇、１株当たりの利益（ＥＰＳ）の伸長、外国人投資家の日本株買いの３点に注目している。

　米10年債利回りはおおむね０・６～０・８％幅で推移している。金利反転があるかどうか意識された指標が、米サプライマネジメント協会（ＩＳＭ）が発表した６月の米製造業景況感指数と雇用統計だった。製造業指数は予想の49・８に対して52・６と景況感の境目である50を超え、雇用統計は非農業部門雇用者数増加が予想３００万人に対して結果は４８０万人となり、想定外に景況感の回復が鮮明になった。