円、ドル、ユーロの主要３通貨の強弱関係は、日本の解散総選挙への警戒はあるものの、決定的なダメージの少ない円が消去法的に、まずは対ドルで、やがては対ユーロで買われるという展開を予想する。

　ポイントは、日本でコロナ禍の第２波、第３波が訪れた場合に、３月に起きたようなリスク回避のための金融資産の現金化、ドル需要の膨らみをもたらすと見るか否かである。結論は「２匹目のドジョウはいない」である。

　期待薄ながらも米国や欧州の経済がコロナ前に戻ると見ていた向きが敗退することに伴うドル買いの投げ、今年年末からのユーロ買いの投げが見通しの基本線だ。世界１位の規模を誇る米経済だが、それに比例するように世界のコロナ感染者数でもトップとなっており、米国民は景気後退をトランプ政権のコロナ対応失策の結果として認識しよう。