コロナ禍において個人の資産選択に変化が出ている。日本銀行の統計で確認すると、２０２０年１〜９月に個人資金の純流入額が目立ったのは、現金・預金と上場株式だった。コロナ感染拡大の影響を警戒しつつも、現金・預金で流動性を確保する一方で、相場変動に機敏に反応した人が少なくなかったと考えられる。

　個人による株式の売買状況を見ると、20年は３月から売買が増加し、足元でも活発だ（図１）。売買代金の週間平均額は、19年の４兆円から20年には５・５兆円へ増加した。売買代金で見る個人の市場シェアも、19年の20％から20年４月以降は25％前後で推移し、15年以来５年ぶりの高さとなっている。総じて、個人投資家の存在感は高まっている。

　個人の中でも、コロナ禍の下で特に活発に売買を行ったのは、信用取引の増加から推測すると、投資経験を積んだ既存の個人投資家とみられる。個人の売買代金は、20年４～９月の半年間では、その前の半年間（19年10月～20年３月）に比べて18％増加した。売買の手段では、現金取引（９％増）よりも信用取引（24％増）の方が増加しており、よりリスクをとった活発な投資が浮き彫りになっている。