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投資・運用今から始める投資信託

ネット証券比較 買付手数料原則0円 サービスなどで差別化=大山弘子

 証券会社には、口座開設の申し込みから取引までインターネット上で行うインターネット証券(ネット証券)と、店舗窓口での対面取引を中心に行う証券会社がある。近年勢いを増しているのは前者で、SBI証券の口座数は595万超(2020年9月末時点)と、野村証券の532万口座を既に抜いている。

 ネット証券と対面証券では、商品売買時の手数料に大きな差がある。投資信託の手数料には、買うときに販売会社に払う買付手数料(購入時手数料)、運用のための費用や報酬など保有期間中にかかる信託報酬、中途解約する際にかかる信託財産留保額などがある。買付手数料は投資信託の銘柄や販売会社で異なり、申込代金の0〜5%程度かかるが、主要ネット証券のSBI証券や楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券では、買付手数料が原則として0円だ。資産運用では、コストの違いが運用成績の差につながる。これから資産運用を始めるなら、ネット証券を利用したほうがよさそうだ。

 では、どう選べばいいのか。主要ネット証券では買付手数料を0円に引き下げており、コスト面での差はつきにくい。そこで注目したいのが、ポイントプログラムなどのサービスや投資信託の積み立てをするタイミング(頻度)、他社にない独自のサービス、投資信託以外にどんな商品を提供しているかなどだ。

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