マーケット・金融最強の米国株&経済

グラフで見る米国経済 企業の積極投資が生む好循環 家計純資産は手取りの7倍=荒武秀至

環境銘柄への期待

 バイデン大統領は就任早々、パリ協定復帰と気候変動サミット開催計画に言及。温暖化対策に後ろ向きだったトランプ政権からの転換を印象付けた。2020年11月にバイデン勝利が確実視されて以降、太陽光発電や風力発電、バイオ燃料(バイオマス)などのクリーンエネルギー関連30銘柄で構成される「世界クリーンエネルギー指数」が、S&P500株価指数を凌駕(りょうが)する勢いで上昇しており、イノベーションへの期待感をうかがわせる(図1)。

残り1060文字(全文1280文字)

週刊エコノミスト

週刊エコノミストオンラインは、月額制の有料会員向けサービスです。
有料会員になると、続きをお読みいただけます。

・会員限定の有料記事が読み放題
・1989年からの誌面掲載記事検索
・デジタル紙面で過去8号分のバックナンバーが読める

通常価格 月額2,040円(税込)

週刊エコノミスト最新号のご案内

週刊エコノミスト最新号

10月3日号

金利ある世界18 長期金利の居場所の探り合い 10年国債が主役に復活する日■稲留克俊21 絶えざる資産インフレとデフレ■水野和夫22 ドル・円 米金利上昇で景気失速、金利低下 1ドル=130円の円高を目指す■吉田恒24 日本株 企業に生じた「インフレ利得」 「マイナス金利」が追い風に ■黒瀬 浩一2 [目次を見る]

デジタル紙面ビューアーで読む

おすすめ情報

編集部からのおすすめ

最新の注目記事