積極的な財政政策と量的金融緩和を受けて、日米の株価は１年で約８割の上昇を遂げた。昨年始まった新型コロナウイルス感染対策を好感した格好だ。

　しかし、膨大な財政政策に伴い債券需給の悪化や、景気好転、商品市況の上昇と企業のサプライチェーン（供給網）崩壊によるインフレ懸念を背景に、米国の長期金利が想定以上に上昇し、年初から株価の上値を抑える要因となっている。

　また、株式市場における物色も昨年までの「巣ごもり」、テレワーク（在宅勤務）関連の成長株（グロース株）中心から、素材、金融などといった景気好転、インフレ懸念や長期金利上昇の投資環境で、メリットを享受する割安株（バリュー株）中心へと、大きく変化している。