上場する親会社と医薬・バイオ事業の子会社の時価総額が肉薄、あるいは逆転するケースが相次いでいる。キリンホールディングス（HD）に対する協和キリン、住友化学と大日本住友製薬、宝HDとタカラバイオなどが該当する。2019年には三菱ケミカルHDが上場子会社の田辺三菱製薬をTOB（株式公開買い付け）で完全子会社化するなど、「親子上場」を見直す動きも出始めており、動向が注目されている。

　医薬品事業は国内では化学メーカーや酒造メーカーの一事業と位置づけ、子会社として事業展開するところが少なくない。しかし、00年代に入り製薬業界で再編が進んだことで、M＆A（企業の合併・買収）により子会社の規模が拡大。また、製品開発のトレンドが化学的な低分子医薬品からバイオ医薬品にシフトする中で、技術力を備えた上場子会社の市場での評価が高まる傾向にある。