「横にいる先輩や同僚の電話のやり取りや何気ない会話から学ぶものがあるが、テレワークやオンライン会議が常態化しそれも難しくなった」（丸紅）──。

　新型コロナウイルス対策で、2020年4月からすでに4回の緊急事態宣言が政府から出され、すでに21都道府県に広がった。これを受け各商社とも「宣言解除までの間は出社率30％以下とすべく社内通達を出した」（住友商事）といった対応をとり、在宅勤務やオンラインでの会議や取引先との交渉を強いられている。とりわけ苦慮しているのが新入社員の育成。実務を体験させながら仕事を覚えてもらうOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）ができないからだ。しかし、このタイミングをチャンスと捉え、新たな人材育成手法や社内コミュニケーションを導入している商社もある。

　三井物産は昨年6月、デジタルをフル活用した働き方をテーマにオンラインイベントを開催し、「経営トップと社員2500人が参加。個人が持つ経験やノウハウを可視化し、オンライン上で検索可能とした」（同社）。社内に埋もれがちな個人の知見をデジタルで活用できるようにしたわけだ。

　コロナ発生前の18年11月、週2日を上限にしたテレワーク制度を導入していた住友商事は、IT環境、電子認証の制度を整備済みで、「テレワークをスムーズに導入する土壌ができていた」（人事厚生部の杉本亮チーム長）。住商はコロナ禍で在宅勤務が常態化したことから「オンライン雑談部屋」を創設したり、月1回程度の社長ダイレクト・コミュニケーションに海外社員も参加。中期経営計画の説明動画を日本語・英語で全世界に配信し、「Q＆Aセッションには海外を含む全社員が参加。…