主要国の金融政策は日本や中国などを除いて、一斉にインフレ抑制とタカ派的スタンスに転じつつある。欧米債券市場では急激な金融引き締めを警戒し、金利上昇に拍車がかかり、主要国株価は急落を交えて波乱展開だ。

　一方、欧米などで激増していたオミクロン変異株の感染者数は2月以降急減し、日本でも2月半ばをピークに減少に転じたのは朗報だ。日本株をはじめ世界株の今後を占う上で、米金融政策とウクライナ情勢の二つに注目する。

　最終的には米国の「インフレの行方」が焦点になる。金融引き締めペースや長期金利、景気・企業収益に大きな影響を及ぼし、世界株の行方を左右する構図である。